不動産投資最大のリスクは空室リスクと言っても過言では有りません。

言い換えると、不動産投資における“安定”の生命線は、切れ目のない「旺盛な賃貸需要」ともいえます。

需要が弱ければ運用の基盤が不安定なものとなってしまいます。つまり、そのエリアに住む人がいなければ、貸す相手もいないため、家賃収入を確保出来ないということです。

ここでは、不動産投資を行う上で必ず把握しておく必要のある“賃貸需要”に関しての見方を、実際のデータも活用しながら弊社の見解を合わせてご説明いたします。

知識がないと何がリスクなのかさえも分かりません。リスクを避けるための知識を身に付けて、自分の身を守れるように、また、失敗しない不動産投資ができるようにしておきましょう。

賃貸需要を把握するために見るべき2つのポイント

前提として、投資用不動産の中でもオフィスビルや商業・店舗ビルなどと比べてレジデンス（居住用マンション等）の需要の安定感は長期的にみて確かなものがあります。

賃貸需要をうらなう意味では、まずそのレジデンス（居住用マンション等）が存在するエリアや街の人口がどのぐらいの規模であるのかがとても重要になります。

次にそのエリアや街で一番多い世帯類型はどのような世帯であるのかも重要となります。

つまり、

1.  まず不動産売買に至って『不動産購入エリアの街の人口がどのぐらいの規模であるのか・その全体の増減推移』を調査する事がとても重要になります。
2. 次に興味のあるエリアや街では『どのような世帯の人達が多く住んでいるのか』を見極めるのが重要となります。

以上２つの視点でみると賃貸需要の程度を把握できるということです。それをベースに不動産投資戦略を立ててみてはいかがでしょうか。

実は、弊社で東京のワンルームマンションを積極的におすすめする理由はココにあります。

以上①、②の視点で、“東京のワンルームマンション”の賃貸需要の安定性を例にデータを見ていきましょう。

①東京都の人口規模と増減推移！賃貸需要◎！

まず、東京23区における転入超過数が全国的に見ても突出していることが分かります。（※【画像①】参照）中でも20~30歳の世代を筆頭に若年層の転入超過が目を引きます。（※【画像②】参照）

これら人口規模や増減推移からも東京都の賃貸需要が高いことが分かります。

また、これだけ需要がある（部屋を借りたい人がいる）にも関わらず、供給（部屋自体の数）が少ないというデータもありますので、次のセクションで見ていければと思います。

【画像１】

【画像2】

②東京都で多い世帯層は？単身者が圧倒的！

以下2060年までの東京都の全世帯数の推移予想になりますが、将来も東京で安定的に多いとされている世帯類型は単身者世帯です。

また、上の表でみると、2015年時点の東京都の単身者数（単独世帯数）が316万人（世帯）であるのに対し、下のグラフによると、ここ30年半（1988年～2018年6月）の投資用マンションの総供給戸数（ストック数）は首都圏全体でみても約16.6万戸（緑の棒グラフ部分の合計）とその差は歴然です。

つまり、需要がある（部屋を借りたい人がいる）にも関わらず、供給（部屋自体の数）が少ないというデータと言いかえることも出来ます。

弊社では、以上のようなデータのもと、需要が見込める東京のワンルームマンションをおすすめさせていただいている背景の一部となっております。